
50代になって子供もそろそろ独立。万が一のリスクを考えて家計のために死亡保険をかけていたけれど、もう必要ないのかな?老後の貯蓄のために保険料の支払いも減らしたい…。どうすればいいんだろう?
このような疑問・悩みにお答えします。
- 終活においてなぜ終身保険を活用するのが効果的なのか?
- 具体的にどのような対策に活用できるのか?
- おすすめの終身保険には何があるのか?
50代は子供の独立や仕事の引退準備など、将来の貯蓄のために生命保険を見直すべきタイミングです。特に保険料の高い死亡保険は、まさに一度見直してみましょう。
死亡保険の役割である「万が一の備え」はまだ必要でしょうか?
老後の資金が不安な場合、戦略的に解約することも良いかもしれません。あなたに最適な保険の選び方を目的別に解説します。
50代に死亡保険を見直すべき理由
よくテレビCMで「保険を見直そう」といった言葉を耳にしますが、50代はまさに死亡保険の見直し時期です。
その理由は、20代や30代で保険に加入した際に求めていた保険のメリットが50代以降では小さくなる場合が往々にしてあるからです。
具体的に50代が保険を見直すべきライフイベントは、主に次の3つがあります。
- 子供の独立
- 仕事のリタイア
- 老後の貯蓄
「子供の独立」「仕事のリタイア」「老後の貯蓄」それぞれ解説します。
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子供の独立
死亡保険に加入する最も多い理由が子供の養育費や家族の生活費の工面のためです。子供の養育費で考えると、必要なお金が最も多いのは、被保険者が最も若いタイミング、つまり最初の加入時です。子供が小さければ小さいほど、その先にかかる養育費もまだまだかかるためです。
つまり、50代、60代になり子供が社会人になれば、養育費の工面はもう考える必要がありません。死亡保険を減らすことができるのです。
仕事のリタイア
仕事をリタイアした後は、退職金を含めた預金、公的年金に頼って生きていくことになります。
2019年に生活保険文化センターが実施した「生活保障に関する調査」によると、老後夫婦2人に最低限必要な日常生活費は月22.1万円であり、ゆとりのある生活を送るためには36.1万円が必要だそうです。
2019年時点ですらこれだけの金額が必要になるのですが、今後さらに少子高齢化は加速し、国全体の医療費は増加するので、高齢者の負担は増えていくでしょう。実際にはもっとお金が必要になるかもしれません。
そんな状況において、割高な死亡保険を払い続けるのは得策ではありません。自身の貯蓄と照らし合わせて適切な保険料にしましょう。
老後の万が一の時のための貯蓄
前述した内容と重なる点は多いですが、老後にも葬式費用や、ガンなどの病気になってしまった場合、相続制、死後整理金の費用など、大きな費用が発生する可能性があります。
葬式費用は平均で約200万円かかり、大病を患ってしまった場合にはどれだけ費用がかさむかわかりません。
死亡保険は貯蓄性のある商品も多いので、老後の貯蓄として更新や解約を適切に行うといいでしょう。
死亡保険の見直し方のポイント
50代からの死亡保険を見直す際は、主に次の3つのポイントを確認してください。
保険金・解約返戻金がいくらもらえるのかチェックする
現在加入している死亡保険の保険金は、万一の際にいくらもらえるのか、まずは再度確認してください。その金額をもらうために50代以降も保険料を払う価値があるのかを判断するきっかけになります。
また、死亡保険は解約した場合に解約返戻金を受け取ることができる場合があります。つまり、貯蓄性を兼ね揃えている場合があります。50代以降も保険料を払い続けたくないと判断する場合に、解約したらいくら返ってくるのかも確認しましょう。
保障期間はいつまでチェックする
死亡保険には一生涯保障が続くタイプと、期間を定めて掛け捨てにするタイプがあります。掛け捨てのタイプは保障を続けるのであれば、期間が終わるごとに更新が必要になります。
いつまで掛け捨ての保険を支払っていくのか?の計算をするためにも残りの払込期間と保障期間を確認しましょう。
税金対策のために被保険者・保険契約者・保険金受取人をチェックする
死亡保険を受け取る場合には税金(所得税、贈与税、相続税)がかかります。被保険者・保険契約者・保険金受取人によって税金は変わるため、必要以上の税金を支払わないためにも、この三者は確認してください。
各種死亡保険の見直し方
死亡保険の見直しポイントを押さえたところで、実際にあなたが加入している保険は見直すべきなのか?具体的に各種死亡保険の見直しポイントを解説します。
終身保険を見直すメリットとデメリット
終身保険の特徴は主に「一生涯保障が続く」、「解約時に返戻金がある商品が多いため貯蓄性がある」、「支払保険料が変わらない」の3つですが、終身保険にもタイプがあるので、代表的な終身保険の種類をもとに、それぞれ50代の方の見直しポイントを解説します。
低解約返戻金型保険
低解約返礼金型保険は、終身保険料の満額をすべて払い終わった後に解約する場合と、払込期間中に解約した場合では、満額支払い後の方が返戻率が数十%も高くなることがあります。場合によっては総支払額より多く返ってくる場合もあります。
そのため、50代でまだ低解約返戻金型保険を支払っている場合は、よほど家庭の経済状況が悪くない限りは、払込満了まで払ってしまうのが良いでしょう。払込満了の前に解約をすると元本割れしてしまいます。
もちろん満額払込が完了した後でも、低解約返戻金型保険は終身の死亡保障に変わりはないので、いつかは保険金を受け取ることができます。
定期付終身保険
終身保険が主契約で、同時に定期保険をオプションとして加入する定期付終身保険は、万一の際の保険が非常に手厚い分、子供の養育費を心配して加入する人がメインです。すなわち、50代であればまさに見直しの対象となる保険になります。
定期付終身保険には、「全期型」と「更新型」があり、全期型の方が保険料の払込期間が30年など長く、その間はずっと同じ金額を払い続けるものです。
更新型は都度更新の際に保険料が高くなっていくため、現在の自身の状況に応じて、全期型は払込を完了させてしまうか、更新型は解約をすることも良いでしょう。
有期払込終身保険
終身保険の支払い方法に期間を設け、その期間内にすべて支払い終わってしまえば、それ以降は支払う必要がなくなります。
払込期間を定年退職の時期に合わせている方も多いですが、その場合はあと数年、定年まで払ってしまえば老後は支払いが一切発生せず、保険を受取ることができるので満期まで払ったほうが得策です。
終身払込終身保険
有期払込終身保険とは異なり、期間を設けず一生涯保険料を支払う必要があります。
長生きすればするだけ支払う保険料の総額は増えていくので、受け取ることができる解約返戻金額のタイミングと合わせ、見直すこと良いでしょう。
一時払い終身保険
もし保険期間の全保険料を1回で払い込んでしまう一時払い終身保険に加入していたならば、支払いは完了しているので、不要不急の状況でない限り解約せずにいたほうが良いでしょう。
万一の際にいつでも保険料を受け取ることができます。
定期保険の更新は要注意
子供の独立時期が近い50代の方には、基本的には定期保険を更新することはおすすめできません。定期保険は更新時期ごとに保険料が高くなるため、50代以降の更新は高額になるにもかかわらず、定期保険の特性上、途中解約をしても返戻金が戻ってこないケースが多いため貯蓄効果も期待できないためです。
「とは言え老後の万一の際の保険をかけておきたい」という場合は、別の終身保険に加入し、加入している定期保険は減額、もしくは解約するという方法も考えられます。
老後の貯蓄を考えるなら、まずは定期保険に入っていないかどうかを確認してみてください。
養老保険は満期まで払込みした方がお得
養老保険は期間が定まっており、定期保険の性質を持ちながら掛け捨てにはならず、満期時には満期保険金(死亡保険と同額)を受け取ることができます。
また、保険期間満了時までに被保険者がなくなった場合にも同様に死亡保険金を受け取ることができます。
そして養老保険は多くの場合、解約をすると返戻金は払込総額を下回ります。50代であれば払込期間の満期まで長くないと思いますので、喫緊で手元にお金が必要でない限り、解約はせずに払込を完了した方が得策でしょう。
収入保障保険は優先的に解約対象!?
収入保障保険は万一の際に残された家族の費用を必要な期間支えることを目的としています。定期保険の一部で、多くの場合は期間を60歳までなど、子供の養育費が不要になる年齢まで設定しています。
定期保険よりも保険料は割安というメリットはありますが、掛け捨ての保険なので保険期間を1日でも過ぎてから亡くなった場合も保険料は支払われません。
子供の独立が近いのであれば、50代以降にわざわざ再度加入する必要性は低く、また自身の貯蓄状況を鑑みて余裕があるのであれば、支払いを抑えるために満期前に解約しても良いでしょう。
人生100年時代、老後の資産形成はプロに相談しよう
老後の保険との付き合い方はしっかりと対策を講じるかどうかで大きく変わります。特に死亡保険は支払金額が大きな保険なので、対策の良し悪しで影響する金額も大きく変わります。
また、いざ自身に死亡保険が適用される時が来たときに、「思っていた保障内容とは違った」と不満を感じてからでは手遅れです。
保険商品は時代と共に変化します。あなたが加入した時とは違うものになっている可能性は大いにあります。残された家族のためにも確実に保障内容を確認してください。
代表的な保険の見直しポイントについて解説しましたが、これらはあくまで一般的な対応策です。保険に加入している方の生涯年収、財政状況、家族構成、病歴などは千差万別。
あなたにとっての最適な保険は個別に計算してみることが一番です。
正しい保険の見直しにはファイナンシャルプランナーに相談したり、最近は老後の資産形成のための無料セミナーも数多く開催されているので、一度参加してみることをおすすめします。
知識を得るきっかけにもなりますし、気軽に相談もできるので、あなたにとっての最適な保険プランを考えてくれますよ。